ウェアラブル端末とは、腕時計やメガネといった小型で、身に着けることのできる端末を指す。持ち運びする手間が省けることから、将来普及が進むと考えられている。小型化技術の向上で1つの小型デバイスが複数デバイスの役割を代替できれば、利用者の利便性は大きく向上することことから注目されている次世代デバイスだ。
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ポストスマホ時代を担える可能性

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従来は音楽プレーヤーや携帯電話、デジタルカメラなど複数のデバイスが担っていた役割を、現在はスマートフォンが1台で担っている。技術の高度化により、リーズナブルな価格で多様な機能を持ったデバイスが手に入る時代となった。

とはいえ、スマホはポケットやカバンに入れてこそ持ち運べるものの、身に着けておけるサイズには至っていない。スマホ依存度を高めている人が多い中、紛失リスクがあるほか、スマホ操作をしていて事故や事件に巻き込まれるケースも見られる。

ウェアラブル端末の普及が進めば、スマホと同等の機能を持ってデバイスを少ないストレスで持ち運びできるようになる可能性がある。通話機能の必要性が低下している中で、ウェアラブル端末がスマホを代替する日が近い将来訪れるのではないだろうか。

健康管理にもウェアラブル端末が役立つ

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ウェアラブル端末は身に着けることができるため、健康管理にも役立てやすい。少子高齢化が進む日本では、平均寿命の延びが続いている。しかし、寝たきりの状態が長く続く人が出るなど、課題も浮き彫りになっている。

健康寿命を延ばすことが、長寿を楽しむうえで不可欠と言える。ウェアラブル端末であれば、高齢者や子供など、電子機器の操作に習熟していない人々でも手軽に健康管理を行いやすい。小型化が進めば進むほど、早着により感じるストレスも軽減される。身に着けた人に多様な情報を提供できれば、自動車の接近情報や気象情報などを的確に伝え、外出時の安全性や利便性向上にもつながると考えられる。

逆に、ウェアラブル端末が情報を収集し、集めたビッグデータを商業施設等が活用して販売促進につなげられる可能性もある。

ウェアラブル端末関連銘柄が注目されている理由とは?

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スマホの普及が世界各国で進む中、より小型で手軽に持ち運びできる端末への需要が高まる可能性がある。ウェアラブル端末であれば紛失リスクが小さいほか、確認が容易でスマホ利用中に発生するような衝突事故等のリスクも軽減できる。

すでにGoogle glassやApple watchなどのウェアラブル端末が実用化されている。ウェアラブル端末はまだ先進的な一部の人々が利用するのみにとどまっている。しかし、スマホと同等の機能を実現できるようになれば、利用者は爆発的に増えるであろう。

また、少子高齢化が進む先進諸国では、ウェアラブル端末を健康管理に役立て、健康寿命を延ばすという利用方法も考えられる。健康分野のみならず、ウェアラブル端末が人間1人1人にデータを提供すると同時にデータ収集も行えば、ビッグデータ活用にもつなげられる。

福ちゃん注目のウェアラブル端末関連銘柄

【6758】ソニー(株)

東京都港区に本社を置く。
ミュージックプレーヤーのwalkmanを製造している企業である。Xperiaブランドのスマホ製造も行っており、付加価値の高い電子デバイスの製造に定評がある。ウェアラブル端末が普及すれば、ソニーの高い技術を生かした高付加価値製品を投入し、収益を狙える。

【9437】(株)NTTドコモ

東京都千代田区に本社を置く。
国内携帯電話ビジネス大手である。ソフトバンクやau(KDDI)との3社で高いシェアを誇っている。格安スマホ普及が懸念材料ではあるが、シェアを大幅に奪われるには至っていない。ウェアラブル端末は通信を行うため、通信系大手企業として注目が集まる可能性がある。

【6724】セイコーエプソン(株)

長野県諏訪市に本社を置く。
プリンタービジネスに取り組んでいる。近年ではプリンター事業の成長性は限られているものの、利益率の高い消耗品の販売等で黒字が定着している。事業の多角化を進めるうえで、ウェアラブル端末ビジネスを拡大できるかがエプソンの将来を左右する。

【3046】(株)ジンズ

東京都千代田区に本社を置く。
格安メガネの販売で人気を集めている。ウェアラブル端末は腕時計型とメガネ型の開発が積極的に進められている。特に、情報を装着者に伝える上では、メガネ型の利便性が高い。人気のメガネ店としてJINSがメガネ型ウェアラブル端末でも顧客に支持されるか要注目だ。

【2433】(株)博報堂DYホールディングス

東京都港区に本社を置く。
電通と並んで国内の大手広告企業である。マーケティングにおいては近年、顧客1人1人に合わせたきめ細かな宣伝の需要が高まっている。ウェアラブルデバイスから得られるデータを活用すれば、広告の効率化を図れる可能性がある。

【2483】(株)翻訳センター

大阪市中央区に本社を置く。
訪日外客数の伸びにより、翻訳需要が急速に高まっている。2020年には東京五輪が開催されるため、翻訳需要は高止まりが想定される。ウェアラブル端末が普及すれば、外国人に端末を貸し出し、観光等に必要な情報をタイムリーに提供できる可能性がある。日本語を外国語に変換する技術が求められ、翻訳センターの収益に結び付くことが期待される。

【3318】(株)メガネスーパー

神奈川県小田原市に本社を置く。
赤字続きで経営の先行きに不透明感があったが、メガネビジネスだけでなく補聴器ビジネスにも取り組むなどして再建が進みつつある。メガネ店としてメガネ型のウェアラブル端末ビジネスに取り組むことができれば、業績のV字回復の可能性も否定できない。

福ちゃんのまとめ

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ウェアラブル端末はすでにメガネ型や腕時計型が実用化されている。スマホを代替すれば世界各地で莫大な販売台数が見込まれる。また、国内では少子高齢化関連の課題解決につながることも期待される。